こんにちは！しょーてぃーです！
今回は、河合雅司さんの
『未来の年表 人口減少日本でこれから起きること』
について紹介をしていきます！
『未来の年表 人口減少日本でこれから起きること』について
本書の概要
本書はひとことで言うと
人口が減少する日本で
何が起こるのかをを教えてくれる1冊です。
本書をオススメしたい人
・これからの日本で起こることが知りたい人
・統計的なデータが好きな人
・日本の未来が気になる人
今後の日本の未来が暗くなっていくことは
何となく皆が感じていると思います。
今後の日本は以下の要因が絡み合って
人口が減っていきます。
・出生数の減少
・高齢者の激増
・20~64歳の働く人口の減少
つまり、シンプルに人が減るだけでなく
若くて働ける現役世代が減り
高齢者の割合が増えていきます。
実際に人口統計資料集では
2017年に約1億2653万人いた人口が
2065年には8808万人になり
2117年には5060万人ほどになると推測されています。
それに伴って、人材不足やGDPの低下
認知症患者の増大や地方消滅など
多くの問題が発生します。
これからを生きる現役世代は
人口減少に伴った数多くの問題に
直面することとなります。
本書では、人口減少した日本で
どんな問題が起こるのかを
統計をもとに解説された1冊です。
『未来の年表 人口減少日本でこれから起きること』のまとめ
2022年 一人暮らしが増える
本書が発売されたのは
2017年の6月ですが、その時点で
2022年に一人暮らしが増えると予測されていました。
これはまさに起こっており
結婚しない男女が増えたことと
パートナーに先立たれる高齢者が増えていることで
一人暮らしの人が急激に増えています。
実際に総務省のデータでは
2000年には一人暮らしの割合は
30%にも満たしていませんでしたが
2015年には34.5%となり
2035年には38.7%になるという見通しです。
また高齢者の一人暮らしの割合も急増しており
病気になったり、お金がなかったり
怪我をしたりする危険性から
大きな社会問題となっています。
2030年 地方から人と店が消える
これから人口が減っていくにつれて
仕事の少ない地方から
仕事の多い東京などの都心へ
人が一極集中するようになります。
そのため、地方から人がどんどん少なくなります。
実際に内閣府がまとめた報告書では
2030年には38の道府県で
労働者が不足することで
サービスの供給が難しくなると予測されています。
住民の暮らしに必要な
コンビニやスーパー、銀行、老人ホームなどが
人手不足や収益が上がらないために
営業ができなくなるということです。
また、人が少なくなった地方に
道路や水道、電車などの公共のインフラを
整備し続けることが、収益的に不可能になります。
本書では、2030年までに上手く
AIが機能したりすればいいですが
それでも人でないとできない仕事もあり
機械の開発や維持にかかるコストを考えると
割に合わないと描かれています。
つまり、地方に住んでいる若者や高齢者は
どこかのタイミングで必ず
都心に出ざるを得なくなります。
2033年 住宅の3分の1が空き家になる
人口が減るということは
住む人が減るということであり
当然、空き家がたくさん出ます。
野村総合研究所の試算 によると
2033年の住宅数は7156万戸に対して
空き家数は1955万戸になると試算されています。
本書が発売された当初では
2033年には3分の1に空き家になる想定でしたが
それでも空き家のシュミレーション結果では
17.9%〜25.2%と予測されています。
つまり4分の1が空き家になるという想定です。
また、地方から東京に人は集まりますが
東京に人が集まるスピードよりも
人口が減るスピードが早いので
2025年をピークに東京の人口も減ります。
そのため、地方だけでなく
東京などの都心でも空き家が目立ちます。
2035年 未婚大国となる
一人暮らしの人が増えていますが
日本人はあまり結婚しなくなっています。
厚生労働省のデータ では
2000年には80万組ほどが結婚していましたが
2020年には60万組を下回りました。
この流れはさらに加速していき2030年には
男性の3人に1人、女性の5人に1人が
生涯結婚しないという未婚大国になります。
ちなみに日本では
結婚してから出産までが当たり前という考えが多く
結婚数がそのまま出生率の低下にも影響しています。
結婚数が減った要因としては
お見合いがなくなって自由恋愛になったことや
お金の問題などが複雑に絡み合っています。
マッチングアプリは
そこそこのスペックでないとうまく活用できませんし
年収が低いと結婚願望すら持てない人も多いです。
2042年 企業が人材不足で悩む
2042年はまず高齢者の数が
ピークの4000万人に達する時期です。
そして社会を支える現役世代の
15〜64歳の人が6000万人になります。
これは2015年ごろと比較すると
1700万人も労働人口が減っていることになります。
そのため企業は人材不足に相当悩みます。
ですが働く若者が減ることで
日本国内の消費やGDPは大きく下がります。
そして国力は下がっていきます。
75歳まで働くのが当たり前になる
本書では、日本で今後起こること以外に
それらから救う方法も記載されています。
まずは75歳まで働くのが
当たり前の社会になることです。
これからの日本の大きな問題の1つに
労働人口の減少があります。
そのため、働く人や後継者が見つからないため
企業が大量に倒産していきます。
そこで定年退職の年齢を
75歳以上へと引き上げることで
労働力不足も社会保障の財源問題も
大きく改善されるようになります。
75歳まで働くのはキツイと思いますが
昔の75歳と比べると遥かに若くなり
長生きするようになっているので
イメージほどキツくないです。
また、働くだけで認知症予防になり
コミュニケーションもあるので
孤独になりにくくなります。
ですが、あくまでも現状の仕組みでの改善策であり
国家の非常事態になることは変わらないので
これまでの習慣や仕組み、考え方、ルールなど
1から見直す必要があるのは間違いないです。
住むエリアと住まないエリアを分ける
これからの日本は
地方から人が減っていき
それによってさまざまなサービスや公共インフラが
成り立たなくなっていきます。
これらの改善策は
人が住むエリアと住まないエリアを分けて
人が住むエリアだけに人を集中させます。
そうすればコンビニやスーパー、銀行などに
徒歩で行くことができるようになり
人が多いので孤独にもなりにくいです。
最後に
ここまで本書について紹介してきました。
他にも今後の日本で起こることや改善策について
たくさん解説されていました！
本書が気になる方は
是非手に取ってみてください！
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