こんにちは！しょーてぃーです！
今回は、坂本貴志さんの
『ほんとうの定年後 「小さな仕事」が日本社会を救う』について紹介をしていきます！
『ほんとうの定年後 「小さな仕事」が日本社会を救う』について
本書の概要
本書はひとことで言うと
定年後の実態について知ることが出来る1冊です。
本書をオススメしたい人
・定年後の実態が知りたい人
・定年後の生活を幸せ送りたい人
・データに基づいた実態を知りたい人
定年後は年金を貰ってぬくぬく暮らすと思う人は多いですが
このような生活は夢のまた夢です。
実際に今現在、多くの人が定年退職後に
そのような生活を送れていないです。
本書ではさまざまなデータをもとに
定年退職後の実態について教えてくれます。
「定年退職後にどんな生活を送るのか」だけでなく
定年退職後の生活を幸せなものにするために
何をすべきかということも明らかにしてくれます。
『ほんとうの定年後 「小さな仕事」が日本社会を救う』のまとめ
大半の人の年収は300万円以下
結論から言うと、大半の人の定年後の年収は300万円以下です。
国税庁の民間給与実態統計調査 によると
給与を得ている人の平均年収は20~24歳の287万円から
年齢を重ねるごとに右肩上がりに上昇していき
55~59歳で687万円のピークに達します。
そして多くの人が定年を迎える60歳以降
給与は大きく減少するようになります。
平均年間給与所得は、65~69歳では338万円
70歳以上で300万円まで下がります。
ですがこのデータはあくまでも
サラリーマンやパート・アルバイトなどの給与を得て働く人の数値です。
実は自営業者も含めた労働者全体で見ると、平均はかなり下がってきます。
つまり定年後、大半の人は年収300万円以下です。
安定した老後を送るためには、経済的に安定することが大事ですが
実際のところ、定年後に高所得を得るのはかなり厳しいです。
年齢と共に生活費は減少する
定年後は仕事をしたとしても
現役時代のような高い年収を稼ぐことは難しいです。
これだけだと「老後の生活が破綻するのでは？」と思いますが
年齢とともに必要な生活費は下がるのでそうはなりません。
総務省の家計調査 から二人以上の世帯1ヶ月あたりの
年齢別平均支出額があります。
このデータによると家計の支出額は
40歳未満の26.9万円から上昇し、50代では35.9万円とピークになります。
人生の中盤以降の時期は子供ができる人も多く
この時期は家族の食費、教育費、住宅費や税金、社会保険料など
とにかくお金がかかります。
そして60代前半以降で減少していき
定年を迎えて支出額が一気に減っていきます。
支出額が下がっている理由として大きいのは教育費に関する部分です。
子供の教育にはものすごくお金がかかります。
学校への入学金、授業料、塾や習い事の月謝、仕送りなど
子供を育てるには何かとお金がかかります。
現役時代は教育費にかなりのお金を使いますが
定年後はそこにかかっていたお金が必要なくなるので
支出はグッと下がる傾向にあります。
つまり、現役時代ほどのお金を稼ぎ出す必要はなくなります。
定年後は月10万円稼げばいい
定年後は生活費が一気に下がるということですが
定年後は月10万円程度稼げれば、十分やっていけます。
仕事から引退した後の65歳から69歳までの収入額は
合計でだいたい月25万円になります。
内訳としては年金が19.9万円
民間の保険や確定拠出年金などを含む保険金が2.7万円
そのほかの収入が2.2万円となっています。
支出の平均額は32.1万円となっていて、差額は -7.6万円となります。
つまり何もしないでいると
毎月7.6万円程度が赤字になってしまうということです。
そこでその分を自分で稼ぐ必要がありますが
だいたい10万円ほど稼げれば十分やっていくことは可能です。
それくらい稼ぐことで、毎月2.5万円ほど
余裕を持って生活することができます。
時給1000円の仕事につくのであれば
月100時間働く必要があります。
これは週4勤務で1日6時間、週3勤務で1日8時間働くと
十分に達成することが出来る金額です。
このように定年退職後も、月に10万円ほど稼ぐことができれば
年金と合わせて十分まともな生活をすることが可能です。
定年後も働くのは当たり前になってきている
人生100年時代と言われる現代では
高齢者の就業率が急速に増加しています。
定年後も働くことが当たり前になってきているのは
単に寿命が伸びただけでなく、国の政策も関係しています。
2021年4月に施行された「高年齢者雇用安定法」という法律は
これまで「65歳までの雇用を確保しましょう」という内容から
「なるべく70歳までの雇用を確保するようにしましょう」と
企業に要請するような内容になりました。
つまり、政府は企業側に対して
「今までは65歳までだったけど、70歳まで働けるよう体制を整えてね」というメッセージです。
あくまでもこの法律は義務ではなく
「できればやってください」程度の努力義務ですが
本書では、今後これが義務化される未来もそう遠くないと述べています。
つまり、現在すでに定年後も働くことが当たり前になっていますが
この流れは今後どんどん加速していくことが予想されます。
定年後は小さな仕事に取り組むようになる
70歳まで働かないといけないのは地獄！と感じる人も多いと思います。
ですが、定年後の働き方は現役時代の働き方とは大きく異なります。
現役時代の仕事は、責任や負荷が大きいような
ストレスの高いものであるのに対して
定年後の仕事は不可や仕事量が下がり、ストレスを感じにくいものになります。
バリバリ働くことが出来る現役時代は
責任が伴う仕事をたくさんすることが多いです。
報酬が大きかったり、成長を感じやすかったりする分
仕事の難しさや量、それに伴う責任などが大きい傾向にあります。
それに比べて定年後は、それらがすべて縮小する傾向にあります。
現役時代ほどバリバリ働けるわけではないので
仕事の量は少なくなりますし、負荷のかからない仕事をするようになります。
現役時代の仕事が大きな仕事だとしたら
定年後、人はサイズダウンした小さな仕事をするようになり
現役時代は「仕事が多すぎる」と感じているのに対して
定年後は「ちょうどいい」と満足感を持って働くが増えます。
つまり70歳まで働かなくてはいけないといっても
定年後は自分にとって適切な仕事量で働けるので
現役時代ほどストレスのある環境ではなくなります。
小さな仕事が地域社会を救う
小さな仕事の存在は社会にとてもいい影響を与えます。
高齢者が小さな仕事をすることで
地域社会への貢献となります。
現役世代は自分が住んでいる市区町村ではなく
栄えている都市に電車や車で通勤したりして
他の市区町村や他県で働いている人が多いです。
ですが現役世代が都市に働きにいくことで
多くの地域で若者や中堅層の人口が減少してしまい
地域の深刻な人手不足につながっています。
そこで大事になってくるのが、就業する高齢者の存在です。
高齢者はわざわざ都市まで働きに行くことはなく
従って定年後も働く人が増えれば
その分だけ地域社会に貢献する人が増えていきます。
仕事人生の締めくくりとして
無理なく地域社会に貢献する高齢者の存在が
人手不足が深刻化している各地域にとって、必要不可欠なものとなります。
最後に
ここまで本書について紹介してきました。
さまざまなデータの基づいて書かれた本書では
定年後の働き方や仕事への感じ方が詳しく解説された1冊です！
本書が気になる方は
是非手に取ってみてください！
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